食品を製造・販売する際、アレルギー表示は消費者の健康と安全に直結する重要な項目です。今回は、食品表示法で定められているアレルギー表示対象29品目について、わかりやすく解説します。
アレルギー表示対象とは
アレルギー表示対象とは、アレルギー症状を引き起こす頻度が高く、かつ症状が重篤になりやすい食品として、食品表示法で表示が定められている原材料のことです。大きく「義務表示」と「推奨表示」の2種類に分かれています。
義務表示の9品目
以下の9品目は、含まれている場合に必ず表示しなければなりません。
- えび
- かに
- くるみ
- 小麦
- そば
- 卵
- 乳
- 落花生（ピーナッツ）
- カシューナッツ
推奨表示の20品目
以下の20品目は、表示が義務ではなく「推奨」ですが、多くの食品メーカーが自主的に表示しています。
アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、ピスタチオ、キウイフルーツ、牛肉、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、もも、やまいも、りんご、ゼラチン、マカダミアナッツ
なぜ表示義務があるのか
これらの原材料は、重篤なアレルギー反応（アナフィラキシーなど）を引き起こす可能性が高いことが、厚生労働省の調査等で明らかになっています。特に義務表示の9品目は、症例数・重篤度の両面から特に注意が必要とされています。
表示義務を怠った場合
義務表示品目の表示漏れは、食品表示法違反にあたり、行政指導や罰則の対象となる可能性があります。消費者の生命に関わる問題でもあるため、原材料の確認・検査体制の整備が欠かせません。
アレルゲン検査機関の活用
自社での目視確認だけでは、意図しない混入（コンタミネーション）を見逃してしまうリスクがあります。定期的なアレルゲン検査を実施することで、表示の正確性を担保し、消費者への安全な情報提供につなげることができます。
食品Naviでは、アレルゲン検査に対応した検査機関を目的別に比較できます。アレルゲン検査を依頼できる機関の例として、日本食品分析センター、イカリ消毒、ハウス食品分析テクノサービス、食環境衛生研究所、つくば分析センターなどがあります。各社の検査方法・納期・費用の違いは、アレルゲン検査機関一覧の比較表でも確認できます。